もう普通のやり方では家は建てられないのでは？
こんにちは。
『左うちわの家づくり℠』の中の人です。
今回はちょっとセンセーショナルな題名になってしまいましたが、今、住宅建築を考えている方の中には、まさに「家を諦めてしまう」ことをお考えの方もいらっしゃるのではないでしょうか？
マンションも戸建ても、すでに「平均年収」では、都内23区で住宅ローンを組んで家を買うこと自体が難しい、という現実があります。
さらに、昨今の資源高により消費者物価は高騰を続け、実質賃金は低下し続けているため、家を買うことはますます困難になっていくと予想されます。では、どうすれば家を建てられるようになるのでしょうか。
この記事では、住宅の価格高騰の原因について、最新のニュースを踏まえてご説明します。また、限られた予算で家を建てる方法や、今後求められる住宅の特徴・考え方についても解説します。家づくりを考えている方はぜひ参考にしてください。
住宅の価格高騰の原因とは
住宅の価格高騰には、さまざまな要因が絡んでいますが、主なものは以下の3つです。
- 建築資材の価格上昇
- 住宅需要の増加
- 土地価格の上昇
◆建築資材の価格上昇
建築資材として使われる木材や鉄鋼、プラスチックなどの価格が、ここ数年で急激に上昇しています。これは、アベノミクスによる円安によって元々高騰していたうえに、新型コロナウイルスの影響で国際的な物流が滞り、供給不足が生じたことや、原材料価格の高騰が原因です。特に木材は、「ウッドショック」と呼ばれる現象で輸入木材が手に入りにくくなりました。これらの資材価格の上昇は、住宅工事費に直接反映されます。
◆住宅需要の増加
新型コロナウイルスの拡大に伴い、在宅勤務やテレワークが普及しました。これにより、自宅で快適に仕事や生活をするために、広くて機能的な住宅を求める人が増えました。また、集合住宅では感染リスクや音問題などが気になる人も多く、戸建住宅へのニーズが高まりました。一方で、新築マンションは土地仕入れ価格や建築資材価格の上昇などで値段が高くなっており、戸建住宅と比較するとさらに手が届きにくくなっています。
海外からの投資の受け皿として、海外投資家から見るとハッキリ言って日本の不動産は「大安売り」されており、それが日本の不動産全般の高騰に大きな影響を与えています。
以上のことから、供給に対して需要が上回ったことで、住宅価格は上昇傾向にあります。
◆土地価格の上昇
これも海外からの投資が大きな影響を与えています。
住宅価格は土地代と建物代から構成されますが、土地代も近年高騰しています。これは、人口減少や空き家増加などで土地供給量が減少したことや、金利低下や株式市場好調などで不動産投資需要が増加したことが原因です。特に都心部やその周辺では土地需要が高く、競争率も激しくなっています。
それでも、海外投資家の視点で見ると、ニューヨーク等の海外都市と比較して日本の土地は「割安」となっています。
このため、日本人が家を建てようと思うと、土地代を抑えるためには郊外や周辺都市へとエリアを広げる必要があります。
新しい「家の考え方」が必要では？
暗い話ばかりになっちゃって、「じゃあどーすりゃいいんだよ！？」って感じだと思います。
正直、これまでの普通のやり方では解決は難しいと思っています。
そこで、今考えられる効果的な解決策を挙げてみます。
◆解決策①：これまでの住宅の概念を変える
・「トレーラーハウス」
トレーラーハウスが注目を集めています。
別の記事でも詳細を描こうと思いますが、色々なサイトでも紹介されているので、メリット・デメリットなどチェックしてみては？
↓トレーラーハウスの記事へのリンク
https://o-uccino.com/front/articles/58421
・「３Dプリンターで建てる家」
こちらも最近ニュースで取り上げられることが多くなってきました。
近未来感が満点の「３Ｄプリンターの家」です。
↓３Dプリンターの家へのリンク
◆解決策②：住む「場所」の概念を変える
昨今のリモートワークの浸透で、何も高額な都会に家を建てなくても良いのでは？と気付いて郊外へ引っ越すご家族も増えているようです。
完全な「フルリモート」は難しい方もいらっしゃるかもしれませんが、勤め先に働きかけていくのも『手』かも知れません。
◆解決策③：家の「買い方」を変える
『左うちわの家づくり℠』は、工務店・ビルダー様が支払う「広告費（紹介料）」を利用して「移動式グランピングドーム」を建造することで、そのレンタル料金の収益を『左うちわの家づくり℠』を利用して家を建てたお施主様へ毎月還元していくという新しいサービスです。
『左うちわの家づくり℠』を利用すれば、実質的な住宅コスト（住宅ローンの毎月の負担）を半分にすることも可能かも知れません。
きっと、今後も新しいサービスが出てくると思います。
困難な時代だからこそ、「これまでのやり方」から脱却できる新サービスの活用を検討してみては？
